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1940年11月末頃来日した二人のアメリカ人神父が近衛文麿首相と会談し、近衛首相・ルーズベルト米大統領会談を実現させ日米和解の一挙解決を図るという「日中国交打開策」を提案、対米開戦だけは避けたい政府も陸海軍も揃って賛同し当時欠員だった駐米大使に野村吉三郎(元海軍大将)を復職させ日米交渉を再開した。が、当時の外務省では近衛文麿内閣の強硬路線を受け松岡洋右外相(松岡の洋行中は近衛首相が外相兼任)を筆頭に大島浩・白鳥敏夫ら対米英強硬派が優勢で「バスに乗遅れるな」とばかりに「積極外交」を競演中、さらに不幸なことに野村吉三郎は門外漢のうえ阿部信行内閣で外相の任にあったとき大島・白鳥らを追払おうとしたため外務省エリートから総スカンを喰っていた。野村吉三郎大使は外務官僚のサポタージュに苦しめられつつも米国赴任2週間ほどでハル米国務長官との間で「日米諒解案」の最終案を作成、近衛文麿内閣は歓喜し陸海軍も賛成したが、日ソ中立条約の「大手柄」を携えモスクワから帰国した松岡洋右外相が猛反対し、近衛内閣が決定を渋る間に独ソ戦勃発で世界情勢は一変し雲散霧消となった。ただし「日米諒解案」なるものは野村吉三郎大使の一人よがりでハル国務長官の同意に基づくものではなく、松岡洋右ら「外交のプロ」が相手にすべきものではなかった、或いはアメリカは既に対日開戦を決意しており和解交渉は戦争準備のための時間稼ぎに過ぎなかったといった説もあり確かに肯ける状況ではあったが、とはいえアメリカにだけは勝ち目が無い日本としては交渉継続の努力をすべきであり自ら放棄する理由は全く無かった。