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二・二六事件後、陸軍中央では石原莞爾参謀本部作戦部長が主導的立場にあったが、日中戦争の泥沼化を予期して不拡大を主張する石原莞爾・河辺虎四郎・多田駿らは少数派であり、強硬な「華北分離工作」を主張する武藤章・田中新一・東條英機らの統制派幕僚と対立した。結局石原系は一掃され、陸軍中央は武藤章率いる統制派の牛耳るところとなったが、この間の陸軍中央における政治空白は東條英機・板垣征四郎ら出先指揮官の独断専行を許し関東軍が自律的に戦線を拡大させる事態をもたらした。武藤章らは永田鉄山以来の「中国一激論」に固執し、強力な一撃を加えれば国民政府は早々に日本に屈服するとの予測のもとに大量の兵力を投入して戦線を拡大したが、上海、南京を落としても蒋介石は屈服せず、日本軍は「点と線の支配」に終始し、石原莞爾の予期した通り日中戦争は泥沼化して米英との決定的対立を招く結果となった。