栃木市都賀町合戦場の豪農小平惣八の次男に小平浪平が出生

渋沢栄一主導で大阪紡績（現東洋紡）株式会社設立、紡績業の発展を牽引

岩崎弥之助が三菱社設立

藤岡市助・大倉喜八郎らが東京電燈（現東京電力）設立、全国各地で電力普及が進む

企業勃興～起業ブームが始まる

大日本帝国憲法発布

久原房之助（藤田伝三郎の甥）が井上馨の命で森村組から藤田組へ移籍し小坂鉱山（秋田県鹿角郡小坂町）の鉱山長となる

第一次伊藤博文内閣発足（太政官制の廃止と内閣制度の開始）

不平等条約改正（領事裁判権・片務的最恵国待遇の撤廃）

日清戦争勃発

下関条約で日清戦争終結、朝鮮（李朝）が初めて中国から独立しソウルに独立門建立

三国干渉～露仏独が日本に遼東半島返還を要求

豊田佐吉が動力織機「豊田式木鉄混製力織機」を発明し繊維業界を席巻（2年後特許取得）

松方正義首相・岩崎弥之助日銀総裁が貨幣法を制定し金本位制移行を断行、銀価格が暴落

列強による清の植民地争奪競争が激化

小平浪平が東京帝国大学工科大学電気工学科を卒業し藤田組小坂鉱山の電気主任技術者に迎えられる

小坂鉱山の銀産出量が日本一となる

第一次日英同盟協約締結

鮎川義介が東京帝国大学工科大学機械科卒業、大叔父井上馨の三井推薦を断り芝浦製作所（東芝）の職工となる

久原房之助が藤田組退社

日露戦争開戦

小平浪平が外国依存に反発し藤田組小坂鉱山を退社、広島水力電気（現中国電力）に転職

鮎川義介が技術習得のため井上馨の援助により渡米、可鍛鋳鉄工場の見習工等で修行

ポーツマス条約調印

大倉喜八郎が陸軍長州閥に追随し大陸進出を本格化させ本渓湖煤鉄公司を設立

三井の越後屋が三越呉服店へ改称しデパートメントストア宣言

久原房之助が井上馨の援助で赤沢銅山（茨城県）を買収、日立鉱山へ改称し久原鉱業所開業

小平浪平が東京電燈（現東京電力）へ転職し送電課長となる

南満州に関東都督府設置

南満州鉄道会社（満鉄）設立・後藤新平が初代総裁就任、アメリカの干渉が始まる

小平浪平が久原房之助の久原鉱業所日立鉱山へ転職し工作課長となる

北浜銀行主導で箕面有馬電気軌道（阪急電鉄）設立、岩下清周は浪人の小林一三を実質上の経営者に招聘

岩崎弥之助死去

アメリカが満鉄の中立化を提唱

三井合名会社設立

伊藤博文がハルビン駅頭で朝鮮人に射殺される（享年68）

伊藤博文暗殺を機に軍部・対外硬派が韓国併合を断行、韓国統監府を朝鮮総督府に改組し軍政を敷くが民生向上により義兵運動は沈静化

鮎川義介が大叔父井上馨の援助により戸畑鋳物株式会社（日立金属の前身）設立

小平浪平が久原房之助の出資を得て日立鉱山傘下に日立製作所創業

小平浪平の日立製作所が国産初の5馬力誘導電動機を製造

小平浪平が日立製作所内に見習工養成所（現日立工業専修学校）開設

不平等条約改正で完全平等達成（関税自主権の完全回復）

出光佐三が北九州市に出光商会を設立し日本石油特約店として機械油小売業を開始（出光興産創業）

小平浪平が日立鉱山から独立し久原鉱業所日立製作所となる

孫文ら辛亥革命が南京に中華民国を樹立し北洋軍閥・袁世凱の反旗で清朝滅亡

明治天皇が崩御し大正天皇が即位

久原房之助が久原鉱業所（JXホールディングス・JX日鉱日石金属の前身）を設立し社長就任

小林一三の箕面有馬電気軌道（阪急）が宝塚新温泉内に「宝塚唱歌隊」結成（「宝塚歌劇団」へ改称）

第一次世界大戦勃発、世界的物資不足のなか日本は特需景気を満喫

大隈重信政府が日英同盟を名分にドイツに宣戦布告し南洋諸島・山東省青島を占領

大隈重信首相・加藤高明外相が袁世凱の中華民国に「対華２１カ条要求」を宣告

井上馨死去、久原房之助は親分を喪う

大戦景気により東京株式市場暴騰

レーニンらボルシェヴィキがロマノフ朝ロシアを滅ぼし世界初の社会主義政権を樹立（ロシア革命）

豊田佐吉の豊田自働織布工場が豊田紡織株式会社へ改組（現トヨタ紡織）

松下幸之助が大阪市福島区大開で義弟の井植歳男らと松下電気器具製作所（パナソニック）を創業し改良ソケットで成長

インフレ進行で小作争議が蔓延し「米騒動」で寺内正毅内閣退陣

シベリア出兵

第一次世界大戦終結

小平浪平の日立製作所が本社機能を東京へ移転

パリ講和会議・ベルサイユ条約で第一次世界大戦の講和成立（日本全権は西園寺公望・牧野伸顕）

小平浪平の日立製作所で製造拠点の日立大物工場が全焼し経営危機

国際連盟が発足し日本は英仏伊と共に常任理事国に列す

鮎川義介が久原財閥を承継し日産コンツェルンを形成

小平浪平の日立製作所が鮎川義介の日産傘下で再編され株式会社へ改組

小平浪平の日立製作所が電気機関車製造に着手

日本が初めて債権国となる

安田善次郎が大磯の別荘で右翼生年に刺殺される

神戸三菱・川崎両造船所ストライキ（戦前最大規模の労働争議）

バーデン・バーデン密約～永田鉄山ら陸軍中堅幕僚の策動が始まる

高橋是清内閣（政友会）発足

アメリカの工作により日英同盟が廃棄となる

加藤友三郎海相・幣原喜重郎駐米大使がワシントン海軍軍縮条約調印を断行

ソビエト社会主義共和国連邦樹立、スターリンが最高指導者となる

石橋正二郎の日本足袋がゴム底「アサヒ地下足袋」を発売し作業現場の定番品となる

関東大震災

早川徳次が大阪阿倍野に早川金属工業研究所を設立（シャープ創業）、国産初の安価な鉱石ラジオで急成長

小平浪平の日立製作所が大型電気機関車「ED15」を完成させ翌年鉄道省へ納入

豊田佐吉・豊田喜一郎の父子が「無停止杼換式自動織機（G型自動織機）」を発明し特許取得

大正天皇が崩御し昭和天皇が即位

小平浪平の日立製作所が自社製品で初めて扇風機をアメリカへ輸出

片岡直温蔵相の失言により金融恐慌が発生

高橋是清蔵相が金融恐慌を沈静化、高橋は蔵相を依願退職

日本産業株式会社に改組し証券取引所に株式公開

大倉喜八郎死去

張作霖爆殺事件（満州某重大事件）、陸軍中堅幕僚の暴走が始まる

張学良が奉天軍閥を承継、関東軍と対立し「満州問題」が深刻化

石原莞爾が関東軍作戦参謀に就任

八木秀次東北帝大教授がテレビアンテナの原型「八木アンテナ」を開発、日本では理解されないが欧米の軍隊で採用が進む

田中義一死去、久原房之助は盟友を喪う

永田鉄山の二葉会に木曜会が合流し「一夕会」が発足

トーキー映画が日本上陸し映画産業が興隆

軍部や松岡洋右満鉄副総裁の扇動で「満蒙生命線論」が興隆

世界恐慌始まる、軍需主導で日本経済は1934年に回復

農産物価格が暴落し農家が大打撃を受ける

金解禁（金本位制復帰）

石橋正二郎が久留米市にブリッヂストンタイヤ株式会社（現ブリヂストン）設立

関東軍参謀の石原莞爾・板垣征四郎らが柳条湖事件を起し満州事変勃発

朝鮮駐留軍の林銑十郎司令官が独断で越境増援、若槻禮次郞内閣が追認

軍事費の急増が始まる

新聞各紙の満州事変礼賛報道で好戦ムードが蔓延

渋沢栄一死去

若槻禮次郞内閣が満州国建国方針を決定

関東軍が満州全域を制圧

第一次上海事変

軍拡反米英派（艦隊派）首領の伏見宮博恭王が海軍軍令部長（総長へ改称）就任（～1941）

満州国建国

国際連盟が満州国にリットン調査団を派遣

上海天長節爆弾事件

五・一五事件～海軍将校が武装蜂起し犬養毅首相を殺害（享年77）政党内閣が終焉

第一次武装移民団が満州入植し満蒙開拓移民が始まる

満州事変後の軍拡で重工業生産が急拡大し景気がＶ字回復

日本の紡績業輸出が世界一のイギリスに並ぶ

ナチスのヒトラーがドイツ首相就任

松岡洋右首席全権が国際連盟総会で脱退劇を演じ斎藤実政府は満州撤退勧告を拒否

永田鉄山・統制派と小畑敏四郎・皇道派の対立が始まる

塘沽停戦協定締結

鮎川義介が自動車製造株式会社を設立しダットサンの製造開始（翌年日産自動車へ改称）

豊田喜一郎が豊田自動織機製作所内に自動車製作部門創設（トヨタ自動車創業）

林銑十郎が陸相に就任し永田鉄山ら統制派が陸軍中央を掌握

満鉄あじあ号が運行開始

日本経済が世界恐慌前の水準に回復、軍需主導で更なる高度成長が続く

陸軍統制派の首領永田鉄山が殺害される（相沢事件）

石原莞爾が参謀本部作戦課長就任、陸軍中枢の指導的地位に就く

ナチス・ドイツが再軍備を宣言

豊田喜一郎の豊田自動織機製作所自動車部が「A1型乗用車」「G1型トラック」の試作に成功

自動車製造事業法施行、日産自動車と豊田自動織機自動車部が許可会社指定を受ける

二・二六事件

広田弘毅内閣（外務官僚）発足～軍国主義化が一気に加速

「満州開拓移民推進計画」決定

日独防共協定調印

広田弘毅内閣が「北守南進政策」を決定

西安事件

ワシントン・ロンドン海軍軍縮条約廃棄

日本軍が国民政府の首都南京を占領

機械系輸出で自転車・自動車関連が躍進

豊田喜一郎がトヨタ自動車工業株式会社設立、初代社長は豊田利三郎に譲り副社長就任

林銑十郎内閣（陸軍）発足

第一次近衛文麿内閣（公家・外相広田弘毅）発足～亡国の貴公子登場

盧溝橋事件で日中戦争が始まる

日中戦争不拡大を説く石原莞爾が失脚し華北分離を主張する武藤章・田中新一ら統制派が陸軍中央を掌握

近衛文麿内閣の増派決定で日中戦争拡大

日本軍が北京・天津・上海を攻略（第二次上海事変）

石原莞爾の停戦案を近衛文麿首相と陸軍統制派が拒否

第二次国共合作成立

鮎川義介が石原莞爾ら陸軍の要請に応じ満州重工業開発株式会社を設立し日産の重工業部門を満州へ移転

近衛文麿内閣が統制経済推進のため企画院を開設

陸軍が豊田喜一郎のトヨタ自動車工業・鮎川義介の日産自動車に軍用トラック増産を要請

豊田喜一郎のトヨタ自動車工業で挙母工場竣工（挙母は1859年豊田市へ地名変更）

日本軍が武漢三鎮を占領するが蒋介石の国民政府は重慶へ退避

近衛文麿首相がトラウトマンの日中戦争和解案を拒絶

近衛文麿首相が「国民政府を対手とせず」と発表（第一次近衛声明）

国家総動員法公布～軍国主義化の決定打

近衛文麿首相が「東亜新秩序声明」～欧米を激しく挑発

米穀配給統制法公布、生活物資の配給制が始まる

ノモンハン事件勃発

天津事件、アメリカが日米通商航海条約破棄を通告

独ソ不可侵条約調印

ドイツ軍がポーランド侵攻、英仏が独に宣戦布告し第二次世界大戦勃発

武藤章が陸軍省軍務局長兼調査部長就任

日本が汪兆銘を擁立して南京に中華民国政府を樹立

日本軍による重慶爆撃

第二次近衛文麿内閣（公家）発足（松岡洋右外相・東條英機陸相）

アメリカが対日屑鉄輸出を全面禁止、ＡＢＣＤ包囲網による経済封鎖が本格化

近衛文麿内閣が日独伊三国同盟を決定し英米が正面敵となる

日本軍が北部仏領インドシナへ進駐し南進政策始動

陸軍統制派で最強硬の田中新一が参謀本部第1部長に就任、対米妥協論の武藤章軍務局長と対立

近衛文麿首相が大政翼賛会を結成し総裁就任

岡敬純・石川信吾ら対米強硬派が海軍を完全掌握し海軍国防政策委員会を設置

松岡洋右外相がスターリンを訪問し電撃的に日ソ中立条約調印

独ソ戦開戦

第三次近衛文麿内閣（公家）発足、松岡洋右外相を放逐

関東軍特種演習～対ソ連開戦に備えた関東軍増強

南部仏領インドシナ進駐開始

アメリカが対日石油輸出全面禁止

御前会議で「帝国国策遂行要領」を定め対米開戦決意

東條英機内閣（陸軍）発足

アメリカの最後通牒（ハル・ノート）で日米交渉が決裂し御前会議で対米開戦決定

日本海軍の真珠湾攻撃・陸軍のマレー侵攻で太平洋戦争勃発

日本軍が香港・マニラ・シンガポールを攻略

日本軍がインドネシア全域を占領し石油供給源を獲得（シーレーン断絶で宝の持ち腐れとなる）

ミッドウェー海戦で日本海軍大敗

鮎川義介が満州重工業開発総裁を辞任し日産コンツェルンは満州から全面撤退

日本軍がソロモン沖海戦で敗北しガダルカナル島撤退

ムッソリーニのイタリアが早々に連合国に降伏

米英中が「カイロ宣言」発表

藤原銀次郎国務大臣の招聘で鮎川義介・五島慶太・鈴木貞一らが東條英機内閣の顧問に就任

マリアナ沖海戦敗北・サイパン島陥落で日本の敗戦が決定的となる

小磯國昭内閣（陸軍）発足

ブレトン・ウッズ協定、金本位制に基づく対ドル固定相場制の導入

村田昭が村田製作所を創業し「三菱電機伊丹製作所協力工場」として軍需品チタンコンデンサの製造開始

小磯國昭内閣が徴兵年齢を拡大し「根こそぎ動員」

レイテ沖海戦で日本海軍が壊滅し南方補給路が断絶（伏見宮博恭王元帥の示唆で「特攻作戦」始動）

米英ソがヤルタ会談（ソ連の対日参戦を秘密合意）

陸海軍統帥部が「本土決戦完遂基本要綱」を決定

東京大空襲はじめ米軍の空爆で全国主要都市が焼け野原と化す

硫黄島陥落で日本軍は本土制空権も完全喪失

沖縄戦が始まる

ソ連が日ソ中立条約廃棄を通告

鈴木貫太郎内閣（海軍）発足

ドイツが連合国に降伏

連合国がポツダム宣言発表

トルーマン米大統領が広島に原子爆弾投下

ソ連が日ソ中立条約を破り満州・樺太・朝鮮へ侵攻

トルーマン米大統領が長崎に原子爆弾投下

日本がポツダム宣言に基づく降伏を通告

玉音放送

マッカーサー連合軍最高司令官が着任し連合軍進駐開始

日本代表の重光葵外相が降伏文書に調印し第二次世界大戦終結、ソ連は満州侵略を止めず北朝鮮まで制圧

GHQが東條英機を逮捕し戦犯狩り始動

御手洗毅の精機光学工業（キヤノン）が海軍等技術者を招聘し高級カメラ製作で事業再開（戦災で焼失した産科医院は再建断念）、進駐軍将校相手に盛況を呈す

連合軍総司令部（GHQ）による間接統治開始（～1952）

GHQが財閥解体指令

鮎川義介がA級戦犯容疑で逮捕され巣鴨拘置所に20ヶ月間拘留

GHQが公職追放を発動し軍関係者を中心に約21万人が遭難（1951年解除）

GHQ指令に基づき労働組合法公布

GHQが持株会社整理委員会を設置し財閥解体を本格化

極東国際軍事裁判（東京裁判）開始（～1948）

井深大・盛田昭夫が東京日本橋に東京通信工業設立（ソニー創業）

本田宗一郎が浜松市に本田技術研究所を設立し原動機付自転車「バタバタ」が大ヒット（本田技研工業創業）

鮎川義介の日産コンツェルンが財閥指定を受ける

吉田茂首相がGHQ作成「押付け憲法」を押通し日本国憲法公布

マッカーサー元帥の「２・１ゼネスト」中止声明で労働組合運動が沈静化

井植歳男（松下幸之助の義弟）がGHQ対策のため松下電器産業を退社し三洋電機創業（自転車用発電ランプ事業を承継）

石橋正二郎の日本タイヤ・石橋徳次郎の日本ゴムが株式交換で資本および経営を峻別し財閥解体を免れる

過度経済力集中排除法（財閥解体の施行細則）施行

鮎川義介が不起訴釈放

公職追放により小平浪平ら日立製作所首脳が総退陣、後任社長に倉田主税が就任

村田昭の村田製作所が田中哲郎京大助教授と共同で主力製品セラミックコンデンサの基礎となるチタン酸バリウム磁器素体の開発に成功

ドッジ・ライン（GHQによる超緊縮財政政策）が深刻な反動デフレを引起し日本産業界は壊滅に瀕す

湯川秀樹が「中間子の存在の予想」で日本人初のノーベル物理学賞受賞

中島飛行機技術者が設立した「たま電気自動車」（プリンス自動車工業へ改称）に石橋正二郎が出資し会長就任

ドッジ・ライン恐慌が深刻化、池田勇人蔵相は「中小企業の一部倒産やむなし」と発言

トヨタ自動車工業が経営危機に陥り大規模労働争議も発生、豊田喜一郎が社長を引責辞任し石田退三へ交代

朝鮮戦争勃発、米軍の特需で日本経済は蘇生しアメリカは破壊から復興へ対日政策を転換

ブリヂストンタイヤが米グッドイヤー社と技術導入契約を締結（1979年解消）

公職追放解除、小平浪平が日立製作所に復帰し相談役就任

サンフランシスコ講和条約および日米安保条約調印、衆参両院が批准承認

小平浪平が死去（享年77）